さて、今の子供たちは、どんな遊び方をしているのでしょうか？広く自然と触れ合う遊びに没頭しているのか？最近は小さい頃から塾だのスクールだのに通っている子供や、家の中でゲームに没頭している子供が多いとか、いろいろ耳にします。なんか寂しいですねぇ・・・自然が与えてくれる≪お金では買えない宝≫を、もっともっと追い求めてみればいいのに、としばしば思う次第です。友達と一緒に自然に触れ合えば、一層大きな宝物に出逢えることだろうと思います。
さて、子供時代とは一転、書物の世界にはまり込んでいるえびすが今回紹介するのはこちら。
ビジネスの世界にどっぷりと漬かってきた人ならば、大前さんの名前を知らない人はいないでしょう。僕が言うのもなんですが、日本の未来に関し、先見の明を持つ数すくない稀有な方だと思います。政治・経済・社会etc広範囲のfieldでオピニオンリーダーとして、情報を発信してくれています。今日はこちらの記事を少し考えてみたいと思います。
記事の内容は、「一国の代表(大臣)が、自国の経済危機をあおるような発言をするのはいかがなものか」というもの。ギリシャの国家破綻危機は、無関心ではいられない。公式の場で、このような発言をしてしまうとどうなるか？過去の橋本首相の発言などがいい例だ。もっとも、今回の大臣の発言はそれほどの混乱をもたらさなかったようではあるが…しかし、大前氏が述べていること（外国人による日本国債の大量放出→極度のインフレ→経済の崩壊）が実際に起こる可能性は大いにありうる。これを踏まえて、大前さんの最後の言葉を少しだけ分析してみる。
個々人が≪自国の経済情勢の危機的水準を感知することが必要≫だという。リスク分散の一つとして、外貨の購入があげられるだろう。しかしだ、外貨購入に当てられた資金分、円の貯蓄が減じることになる。すると、金融機関からの国債の購入額が減少→国家財政の悪化を招いてしまうことも考えられる。結局、喫緊に要求されるのは、国の歳出と歳入の改善に尽きるのだろう。これまでは、国民の巨額の≪手つかずの貯金≫のおかげで、財政悪化の実態を上手く見過ごすことができたのかもしれない。だが、国民の貯金に暗に頼ることができるレベルを超えてしまった現在、日本破綻のストーリーはかなり明確なものとなってきた。３年もあれば、完結してしまうかもしれない。さて、われわれはどうすればいいのか？
想像したくはないが、いずれ仙谷国家戦略相の発言が「正しかった」ことが証明される日が来るだろう。それはすなわち日本国債を日本人も買わなくなる日であり、日本が買い続けることによって成り立っていた米国債などが大混乱をきたす、という形で明らかになるのだ。さてそうなったとき、国民はどのように自分の身を守るべきか。それは、しっかりした金融知識を身に付けて、政府の御用機関となった日本の金融機関に自分の資産を預けない、ということである。今のうちからリスク分散をしておく、ということだ。
ちまちまとどこかから財源を絞り出してくるような政策では、歯止めが利くはずが無い。最も有効なのは、財源の創出＝新たな税制の制定だろう。富裕税、都会自動車税、コンビニ税などを制定してもいいのではないか。
今国民に必要なのは、痛みを分かち合うことである。多少、厳しい政策であろうと、それが将来のためになるならば、進んでその政策に賛同する、それでこそ立派な国民ではないか。国の存続は、明るい未来なしにありえない。未来を志向することのできる民が多数現れることを切に願うばかりだ。
※税制を制定するにしても、人が死んでしまうような税制ではだめなわけで・・・今の日本社会を鑑みるに、痛みを伴う改革をおこなうことへの≪変な反発≫は避けられないでしょう。現状の経済状態をベースに、３００万円の収入で多くの人が満足できる社会を築くこと、実はこれがもっとも大切なことなのかもしれません(財政支出も上手くバランスを取る必要がありますが)。国民の意識を変える一手段として、宗教のような≪大きな力≫に頼るのもありなのかなぁ・・・と思う今日この頃であります。
